都市伝説的には、今は風の時代で、その後に明るい未来があるらしい。スピリチュアル的に日本が重要な位置になるらしい。
あくまでも予言だし、そういうのを信じないが、こういうシナリオがあるんじゃないかと思った。
では、私の予言を書いておいて、当たったら後で騒ごう。
天皇家のルーツが古代イスラエルにあることが判明する。
イスラエルから徳島に行き着き、天皇家が始まった。
天皇の外交での振る舞いが注目され、その優しさ、気品が世界的に評価される。
同時に、天皇家のルーツの発見からも世界的に着目され、特にユダヤ教、キリスト教、イスラム教圏の人々から着目される。
それにより、日本人の宗教観が着目され、万物に神が宿るという考え方が、世界的に支持される。
その結果、排他的な一神教による宗教的な対立によって戦争が起きている現実を、批判的にとらえる人が増える。
天皇の平和外交の姿から、日本の憲法第9条的な考え方が世界的に支持されて、戦争が無くなる方向に向かう。
関東大震災から100年の9月1日に公開された映画「福田村事件」を観てきた。
関東大震災直後に、朝鮮人が井戸に毒を入れたとか、襲ってくるなどのデマが広がり、朝鮮人が虐殺されてしまった。福田村事件は千葉県の福田村で実際に起きた事件で、香川から来た薬の行商人が一行が、朝鮮人に間違われで殺されてしまった。それを描いた作品。
ムビチケで前売券を買ったので、MOVIE WALKERに以下のレビューを投稿した。
朝鮮人差別だけでなく、他の差別についても描かれており、それらは今もなお残っている問題。また、集団心理のおそろしさも表現されていて、それは今も普遍的な問題だと思った。今でも朝鮮人や中国人を下に見ようとしているし、ネトウヨたちが集団で差別的な書き込みをしている。
村の自警団のリーダーという、最も嫌な奴を演じた水道橋博士へのインタビュー記事でも、過去の話ではなく、今に繋がる問題だと話している。
「仮定の質問には答えられません」
国会答弁でよく聞くフレーズ。
仮定のシミュレーションをして、起こり得る事態に備えるのが政治なのでは？
真面目に政治をやれよ！
アメリカからミサイルを買うために国債発行
少子高齢化対策、子育て支援対策のために国債発行
同じ国債発行でも、アメリカに支払うためであれば、日本国内には通貨が回らず、単なる借金。景気向上にもならない。
一方、国内の社会福祉政策のために使うならば、お金は国内に回り、景気向上につながる。
ミサイルを買うためには国債発行をすぐ決めるのに、社会福祉のために使うお金は、「財源が…」と言うのは、おかしくないか？
逆だろ！逆！
まずは、消費税を無くせば良いのだ。非正規雇用が増えて、収入が少なくて、結婚に踏み切れない人が多く、結婚する人が減っていることがそもそもの原因なのでは？
消費税を無くせば、派遣社員などの非正規雇用が減少する方向に向かい、収入が増えるはず。正規雇用を無くして派遣社員を使い、「仕入れ」として、消費税の納入額を減らす処理が、消費税がなくなれば減少するはず。その分、法人税に一本化すれば、人件費を増やして、純利益を圧縮し、法人税の納入額を減らそうという方向に動く。さらに、人件費を増やした企業は法人税を減額するような税制にすれば、さらに人件費を増やす方向に動くはず。
賃金を上げるように企業に要請するだけではダメ。企業にそうさせる仕組みを作るのが政治の役割。
消費税を無くせば、インボイスも必要なく、全てがハッピー！
消費税はその商品の販売額に対して一定の比率でかかる税金である。
一方、ものの値段は需要と供給の関係から決まるわけで、消費税率がいくらだろうが、最終的に一定の価格（税込価格）に決まる。消費税率の上げ下げで一時的に価格が上下するが、最終的には需要と供給の関係から税率変更前の価格に落ち着くだろう。
そうすると、消費税率を上げた場合、その商品の税込価格を維持し、利益を確保するには、コストをカットしなければならない。ということは、人件費を下げようという動きとなる。
一方、法人税は、税引き前の純利益に対して、累進的な率でかかる。ということは、利益が大きくなってしまった場合には、節税のために、ボーナスを払うなど人件費を増やして、利益を低くしようという動きとなる。
消費税というと、消費者が企業に払って、その企業がそれを預かって税務署に納めているように思うけど、実際は、納めているのは企業であって、売上高に応じて企業が納めている税金なので、法人税のようなものである。計算の方法が違うだけだ。
企業にかける税金の仕組みとして、消費税と法人税を比べたとき、どちらの仕組みが賃金の上昇に繋がるのか、上のような説明をしているYouTube番組を見て、目から鱗だった。なるほど。
国民を豊かにして、日本経済を再生するには、消費税を廃止すべきだね。
税収を増やしたいなら、法人税の比率で調節すれば良い話。消費税は要らない。
コロナが凄い勢いで増えているのに、何もしない岸田政権。
元首相が銃撃される。
犯人は、親が世界平和統一家庭連合に多額の献金をし、家族が崩壊、大変な目にあってきた人。
元首相は世界平和統一家庭連合との関係が深かった。
多くの議員が世界平和統一家庭連合の信者から選挙活動の協力を受けていた。
世界平和統一家庭連合は、日本は罪を償うために韓国に献金しなければならないという考えなのに、これに協力する保守系議員。
コロナ対策は何もしないのに、早々に国葬を決める岸田内閣。
五輪に絡む汚職事件で捜索を受ける電通。
国葬を取り仕切るのは電通。
大丈夫か日本？
歩いて行ける範囲（5km以内）の映画館で上映されているので、昨日の夜にオンライン決済をして、今日の10:30からの上映を観てきた。
青春ラブコメディではなくて、MMT貨幣理論の話。
日本の景気を立て直すには、消費税を無くして、貨幣をバラ撒いた方が良いという話。
そんなことをしたら国の赤字が増大して、子孫に借金を背負わせることになると心配されるので、なかなか理解されないもどかしさがある。
映画の質的にはもう一つというところなのに、もどかしさに共感してしまって泣きそうになってしまった。
日本は30年間GDPが停滞している。それに対して欧米諸国や中国は、GDPを増加させてきている。日本だけが低迷している。
収入は伸びず、また、このところ物価が上昇し、円の価値が下がって、輸入に頼っている日本はヤバい状態。
物価が上昇する原因が経済成長ならば収入も増えるので問題ないが、輸入価格の上昇が原因なので、国内の収入にはなっていない。海外に利益が吸い上げられている状況だ。
どうしたら良いのだろうか？
結局、製造業の工場を海外に移してしまったツケなのでは？
自国で作らずに、中国で作るようになったので、国内の製造業が衰退し、技術も国内から中国へ移ってしまったのでは？
根本的には、自国の産業を育てなければ、解決できないのではないだろうか？
短期的には、消費税の廃止。これで物価上昇分の穴埋めになり、消費低迷を防げるはず。
そもそも今まで消費税が増税されれば法人税は下げられてきた。消費税分を福祉に使われてきたのではなくで、法人税を下げた分の穴埋めに使われた。
消費税を下げたら国の借金が…、と言われるが、国の赤字は誰かの黒字であって、それは国民の黒字になっているわけだから、返さなければならない借金ではない。
景気拡大の解決策として、定番だろうけど、公共投資。エネルギーを自然エネルギーに転換させていくべき状況なので、国が積極的に支援して、国内の産業に投資すべき。
個人的には地熱エネルギーかな？地熱ならば火山国には豊富にあるし、天候に左右されないし。
そんなこんなと、日本の危機を解決するためには、どの党を応援したら良いのか考えると、れいわ新選組だと思う。
次の参院選は、おそらく自民が圧勝するだろう。立憲民主党は惨敗し、れいわは伸び、野党での存在感が増し、野党の再編が起きるのでは？そこに山本太郎が中心勢力となれば、政策によっては与党からも賛同が得られるだろう。れいわを応援して、日本を少しでも良くしたい。
ウクライナ情勢に乗じて、憲法改正とか、防衛費の増額とか、反撃能力とかが論じられているけれども、その前に国のあり方を議論すべき。
国を守る方法は、なにも軍事力だけではない。一番大切なのは、外交だ。周りの国と諍いを起こさないこと。つまり、戦争の火種を作らないことだ。
ウクライナとロシアの戦争だって、ロシアが突然に攻め込んだわけではなく、その前から国境付近に兵力を集中させ、攻め込むぞ、という体勢になっていた。その時点で、あるいはそうなる前に、ゼレンスキーさんがプーチンさんに、「これ、どういうこと？なにが気に食わないの？」と聞いて、交渉により、解決を図る、ということが出来たはず。大統領ならば、戦争を回避するために、あらゆることなければならなかったはず。急にロシアが攻め込んできたのだ、悪いのはロシアだ、と言っている。もちろんロシアは悪い。他国を侵略し、一般市民を殺戮するのはもってのほか。けど、ゼレンスキーは戦争を回避する努力を十分にしたのか？そして、戦争になったら、一般市民に「銃をとれ！」と言ってしまった。一般市民が銃を持てば、一般市民が兵であるとみなされ、一般市民と兵の区別が出来ずに、攻撃の対象になってしまう。一般市民の命を危険にさらしてしまう。
こんなことになる前に、まずは外交がなによりも大切。
もし、軍事力だけで国を守るならば、圧倒的に強力な軍事力が必要。この国に絶対に勝てないと思わせるだけの軍事力が必要。今、議論しているのは、軍事力でどう国を守るのかということで、あらゆることを想定すれば、今説明したように、仮想敵国よりも圧倒的に強い軍事力が必要ということになってしまう。この路線は、間違ってはいない。選択肢としてあり得る。
だけど、中途半端に軍事力を強めれば、周辺国を刺激することになる。緊張感が強くなり、戦争のリスクが高まる。やるなら、圧倒的に強くならなければならない。
この説明で気づくと思うが、軍事力を強めれば緊張が高まり、軍事力を弱めれば緊張が低くなる。ということは、相手を刺激しないように軍事力を弱くすることも、選択肢としてあり得る。アイスランドは、軍事力を放棄するという選択をした。
中途半端は最もマズい。
これまでの説明で「軍事力」と書いたけど、専守防衛ならば「防衛力」と読み替えてほしい。やられる前にやるという敵基地攻撃能力（反撃能力）が議論されているので、「防衛力」と「軍事力」が曖昧になっているので「軍事力」と書いた。
その軍事力をどこに配置するのかも重要。国境付近に置けば、緊張をより高めることになる。つまり、沖縄に基地を置いているのは、緊張を高めているので、マズいのではないか？
日本は地理的に、中国、ロシア、北朝鮮に近いわけで、これらの国を刺激しないようにするべきなのではないか？もし、圧倒的に強い軍事力を持つという選択肢を取らないのであれば。
アメリカとの関係も見直すべき。いざという時に、アメリカが守ってくれるという保証はあるのか？ウクライナのように、アメリカが直接戦わずに、日本に戦わせる可能性もある（というか、その可能性が高い）。アメリカが後ろ盾にいるというのは、かえって緊張を高めているのではないだろうか？
自分としては、アメリカ軍は日本から退いてもらい、それによる緊張の緩和に応じて自衛隊を徐々に縮小するという路線をとるべきと思う。
緊張が弱まれば、周辺国との対話もしやすくなり、戦争のリスクを下げられる。
まずはこういった根本の方向性について議論してほしい。